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Sep 01, 2009＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
1．新型インフル感染の保健所職員死亡＝死因との関係特定できず－北海道
2．新型インフルエンザ：４０代女性保健師が死亡 医療従事者初、集団感染の調査担当
3．「新型インフルエンザ－３」重症化しやすい人は
4．新型インフルエンザ：重症化リスクが高い人の対処法
5．テルモと帝国製薬、がんの痛み緩和薬で提携
6．経皮的椎体形成術 骨粗しょう症の進行で、つぶれた背骨にセメント注入
7．協和発酵キリン、遺伝子組み換え抗トロンビン製剤Ｐ２へ
8．子宮頸がんの予防ワクチン、１０月に承認
9．脂肪組織の老化で糖尿病に マウス実験で確認
10．小児用肺炎球菌ワクチン承認へ 乳幼児の細菌性髄膜炎予防
11．注目される認知症短期集中リハ、意欲などの改善も
12．全身チェックと塗布指導を ステロイド外用剤の使用 アトピー性皮膚炎治療
13．【薬食審医薬品第一部会】糖尿病治療薬「ベイスン」の適応拡大を了承
14．動脈硬化症を見据えた新しい2型糖尿病の治療戦略
15．輸入とその使用の切り分けを―ワクチンの輸入をめぐる混乱
16．米国で急性気道感染症への抗生物質投与率、過去10年間も継続的に減少
17．四価HPVワクチン、市販後調査で失神と静脈血栓塞栓症が他種ワクチンより高率
18．進行がん患者への緩和ケア、QOLと患者の心的状態を改善
19．Mediterranean Diet May Be Best for Type 2 Diabetes
20．Oldest Heart Patients May Get Most From Warfarin
21．New Anti-Clotting Drug Beats Plavix
22．出産育児一時金の見直しについて（平成21年10月1日より実施）
23．新型インフルエンザに関する報道発表資料
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1．新型インフル感染の保健所職員死亡＝死因との関係特定できず－北海道
時事通信社2009年9月1日
北海道は３１日、新型インフルエンザに感染した利尻町在住で稚内保健所利尻支所職員の４０代女性が死亡したと発表した。道健康安全室によると、女性は３０日に急性心不全で死亡し、高血圧を患っていた。病理解剖をしたが、新型インフルと死亡との因果関係は特定できていないとしている。
新型インフルの感染者が死亡したのは、全国で８人目。
同室によると、女性は２９日午後４時ごろ、稚内保健所管内の医療機関を受診、３８．７度の発熱があり、簡易検査でＡ型陽性だった。タミフルを投与後、女性は同管内のホテルに宿泊。３０日午後、女性がチェックアウトしないことを不審に思ったホテル従業員が居室を開け、意識不明の女性を発見。連絡を受けた道警の嘱託医が死亡を確認し、病理解剖で急性心不全と判断した。
道立衛生研究所で３１日に遺伝子検査（ＰＣＲ）を行い、新型インフル感染を確認した。
2．新型インフルエンザ：４０代女性保健師が死亡 医療従事者初、集団感染の調査担当
毎日新聞社2009年9月1日
北海道は３１日、新型インフルエンザに感染した稚内保健所利尻支所（利尻町）に勤める４０代の女性保健師が死亡したと発表した。女性は新型インフルエンザ患者の聞き取り調査などに従事していたが、感染経路などは不明。感染者の死者は国内８人目。医療従事者の死者は初めて。道によると、女性には高血圧症の基礎疾患があったが、高血圧症は厚生労働省が注意を呼び掛けている「重症化しやすい疾病」には含まれていない。新型インフルエンザと死亡との因果関係も不明という。
女性は２９日に稚内市内の医療機関でインフルエンザＡ型と診断された。女性は同日、稚内のホテルに宿泊したが、３０日午後２時ごろ、意識不明の状態で倒れているのをホテル従業員が発見。その後、医師が死亡を確認した。死因は急性心不全だった。道は３１日の検査で女性の新型インフルエンザ感染を確認した。
女性は２１日、利尻町の隣の利尻富士町の公立中学校で新型インフルエンザの集団感染が確認された際、マスクなどを着用したうえで患者から聞き取り調査をしていた。患者との接触時はマニュアル通りに防護措置が取られ、道は「問題はなかった」とみている。
3．「新型インフルエンザ－３」重症化しやすい人は
共同通信社2009年9月1日
安井良則主任研究官
世界中に広がり続ける新型インフルエンザ。国内発生当初、大阪府内での疫学調査などに当たった国立感染症研究所感染症情報センター の安井良則主任研究官に、実態や、秋以降に予想される大流行への備えを聞いた。
―新型インフルエンザで重症化しやすい人は。
「大半の健常者にとっては、通常のインフルエンザとほぼ同じだと考えられる。高齢者や乳幼児、肝障害や心疾患、呼吸不全、糖尿病、腎不全などの慢性疾患がある人、免疫が低下している人のほか、がん患者らで重症化のリスクが高いとされている」
「米国では肥満の人で重症化のリスクが高いとの報告があり、注目されている。米疾病対策センター（ＣＤＣ）の報告によると、ミシガン州の医療施設で治療を受けた２１～５３歳の重症患者１０人のうち、９人は体格指数（ＢＭＩ）が３０を超え肥満だった。さらに、９人のうち７人は４０を超える極度の肥満だった。ただ、日本には米国より肥満の人は少ないので、そのまま当てはまるかどうかは分からない」
―妊婦はどうか。
「全妊娠期間で注意が必要だ。特に妊娠後期では死産や流産のリスクも高まる。流行時にはなるべく外に出ないようにして、人からの感染の機会を極力減らすことが重要になるだろう」
―腎不全の患者は血液透析を受けている人が多い。
「患者は透析施設で、隣と近接したベッドに数時間いなければならず、インフルエンザの患者がいた場合は容易に感染が広がりやすい。感染者とほかの透析患者が接触しないような措置を取る必要がある」
―国内では脳症の報告が相次いでいる。
「インフルエンザ脳症は、インフルエンザに感染した乳幼児が突然、けいれんや意識障害を起こし、状態が急速に進行する重篤な疾患だ。国内では年間１００人程度が発病しているとの厚生労働省研究班の報告がある。近年、治療法が確立されつつあり、以前に比べ死亡率は下がってきたが、それでも１０～１５％と高い。新型インフルエンザでも脳症は起きるため、意識障害などがみられた場合は早い段階から脳症を疑って治療するべきだ」
―肺炎への注意は。
「通常のインフルエンザで肺炎になる場合は、細菌による二次感染が大半だが、新型の場合はウイルスそのものが肺炎を引き起こすウイルス性肺炎が海外で報告されている。急速に進行し、重症化する『急性呼吸窮迫症候群（ＡＲＤＳ）』の報告もある」
4．新型インフルエンザ：重症化リスクが高い人の対処法
毎日新聞社2009年9月1日
新型インフルエンザの流行が始まり、１０月にも第１波のピークが来る可能性が高まっている。ほとんどの人は軽症で治るが、重症化のリスクが高い人たちはどうしたらいいのか。対処法をまとめた。
◆小児…脳症の兆候見逃さない
６歳以下に多く、急速に病状が進む急性脳症に要注意。発熱などに加え（１）呼びかけに答えないなど意識レベルの低下（意識障害）がある（２）けいれんが続いたり、けいれん後に意識障害が残る（３）意味不明の言動－－があれば医療機関を早く受診する。小児科が望ましい。
一部の強い解熱剤は脳症を重症化させるので、家の置き薬を勝手に服用せず、必ずかかりつけの医師に相談する。
脳症に限らず、小児は全般的に入院の割合が高いので、子どもに重症化の兆候がないか気をつける＝表＜右＞参照。
◆妊婦…一般病院で受診を
妊婦や授乳中の女性で感染を疑う症状があったら、かかりつけの産婦人科に直接行くことは避け、地域の一般病院にあらかじめ電話した上で早期に受診する。妊婦から妊婦への感染を防ぐためだ。
治療薬タミフルは発熱、のどの痛み、せきなどの症状が出てから４８時間以内の投与が有効で、世界保健機関（ＷＨＯ）は感染が疑わしい場合、検査結果を待たずに服用するよう勧めている。
おなかの中の赤ちゃんに対する安全性について、日本産科婦人科学会は「米疾病対策センターによれば有害な副作用の報告はない」と説明。母乳を介した感染例は報告されておらず「母乳は安全」との見解だ。
◆糖尿病患者…血糖値下げて
血糖値が高いと血中の白血球の機能が落ち、免疫力が低下する。治療や生活習慣の改善で血糖値を低く抑えていれば、重症化の心配は少ない。
日本糖尿病学会理事長の門脇孝・東京大教授は「血糖値の管理を徹底し、合併症を起こさないように心がけることが大切だ」と話す。
重症化しやすい糖尿病患者は、合併症（腎症・心不全・呼吸不全）のある人▽極端な高血糖状態や低血糖状態を繰り返すなど代謝機能が落ちている人▽１型糖尿病の小児患者▽ステロイドや免疫抑制剤により血糖状態が悪い人－－など。専門医は「治療中断中の人や血糖状態の良くない人は、この機会に主治医に相談して」と呼びかけている。
一方、リスクがそう高くない糖尿病患者も、感染したら早く治療を受け、血糖値を速やかに下げることが必要。一時的に血糖値が急上昇した場合はインスリン注射による治療も検討する。
◆透析患者…タミフル服用量注意
腎不全など腎機能が低下している透析患者は、免疫力が落ちているため、特に注意が必要。まず感染しないことが重要で、手洗いやうがいを行い、栄養や睡眠を取って抵抗力を落とさないよう体調管理に十分気をつける。
感染したら、透析室に入る前にスタッフに伝える。他の透析患者とついたてで隔てたり、時間をずらすなどの対策が必要だからだ。
新型インフルエンザにはタミフルが有効とされるが、透析患者の場合、服用量は「５日間で１錠」。予防の際も同様だ。救急外来などかかりつけ医以外で受診する場合は、自分が透析患者であることを医師らにきちんと伝えることが必要だ。
厚生労働省はこのほか、重症化に注意が必要な人として、ぜんそくなど慢性呼吸器疾患のある人▽慢性心疾患のある人▽ステロイド内服などによる免疫機能不全の人▽高齢者－－などを挙げ、発症時の対応について医師と事前に相談しておくよう呼びかけている。
また、日本がん学会はがん患者に対し「免疫状態が十分でない人が多い」として、より一層の感染予防対策などを促している。
◇こんな症状は危険！
ＷＨＯによると、世界の重症例の約４０％は健康な子どもや５０歳以下の成人。持病の有無にかかわらず、すべての人が「重症化の兆候」に注意するよう呼びかけている。
【重症化の兆候】
・通常の活動中や、休んでいても呼吸が荒い
・呼吸困難
・顔がそう白になる
・血たんや、着色したたんがでる
・胸の痛みがある
・精神状態が変わってしまった
・３日以上続く高熱
・低血圧
・小児では、注意力散漫、起床困難、遊びへの興味の減退など
◇かかってしまったら…
Ｑ どこの病院を受診すればいい？
Ａ ＜１＞発熱患者を診療する医療機関が分からない→保健所などに設置された発熱相談センターに電話相談
＜２＞発熱患者を診療する医療機関が分かる→医療機関に電話し、受診時間などを聞く。電話せずに行かない
＜３＞慢性の持病がありかかりつけの医師がいる→医師に電話して受診時間などを聞く。電話せずに行かない
＜４＞妊娠している→産科医に電話し受診する医療機関を紹介してもらう
＜５＞呼吸が苦しいなど病状が重い→早く入院設備のある医療機関を受診する。必要なら救急車を呼ぶが、必ずインフルエンザの症状があることを伝える
Ｑ 熱が下がったら外出していい？
Ａ 感染力は残る。少なくとも下がってから２日目までは外出しない。またインフルエンザと診断されたり周囲で流行していれば、発熱などの症状がなくなっても、発熱やせき、のどの痛みなど、症状がはじまった日の翌日から７日目までは外出しない。
※厚労省の電話相談窓口（当面の間）の受け付けは平日午前１０時～午後６時。電話０３・３５０１・９０３１、ファクス０３・３５０１・９０４４。同省新型インフルエンザ関連対策ホームページ内に都道府県の相談窓口一覧を掲載。アドレスはｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ－ｂｍ．ｍｈｌｗ．ｇｏ．ｊｐ／ｋｉｎｋｙｕ／ｋｅｎｋｏｕ／ｉｎｆｌｕｅｎｚａ／０９０４３０‐０２．ｈｔｍｌ
5．テルモと帝国製薬、がんの痛み緩和薬で提携
日本経済新聞社2009年9月1日
テルモは31日、製薬中堅の帝国製薬とがんの痛みを抑える薬の開発・販売で提携したと発表した。帝国製薬が今後実用化する製品をテルモが国内で販売するとともに、新製品の共同開発にも着手する。痛み緩和薬は市場が拡大しており、テルモは主力の病院向け製品事業の強化につなげる。
帝国製薬はがんの痛みを抑える医療用麻薬の販売を目指し、張り薬や吸引薬などの開発を進めている。厚生労働省から製造販売承認を得たうえで、テルモが販売を始める。販売に先立ちテルモは専門組織を設置し市場調査や医師らへの情報提供を始めた。今後は帝国製薬と共同で新製品の開発も始める。
テルモは注射器など病院向け製品の大手で、栄養剤や医薬品をあらかじめ充てんした注射器や点滴バッグも手掛けている。ただ、がん治療にかかわる薬剤はほとんど手掛けておらず、品ぞろえの拡大が急務だった。今後は医師・看護師らに医療用麻薬の使い方を教える研修を支援し、病院へ採用を促していく。
6．経皮的椎体形成術 骨粗しょう症の進行で、つぶれた背骨にセメント注入
毎日新聞社2009年9月1日
◆経皮的椎体形成術 骨粗しょう症の進行で、つぶれた背骨にセメントを注入し固める
◇圧迫骨折の痛み軽減 技術料は自己負担、入院・検査費は保険で
東大阪市の土岐彰子さん（６７）は８月２４日、関西医大枚方病院（大阪府枚方市）で「経皮的椎体形成術」の手術を受けた。手術前は激痛でベッドから数メートルしか離れていないトイレに移動するのに４５分もかかったが、手術後はつえだけで歩き回れるようになった。「手術前は食事の際も片手で体を支えていた。今は茶わんを持ってごはんを食べられて本当に幸せ」と笑顔を見せた。
●体の重みで骨折
全国で１０００万人いると推定される骨粗しょう症。閉経後のホルモンバランスの変化など加齢の影響や、食生活、甲状腺機能の異常など起きる原因はさまざまだが、進行で骨がもろくなると特に怖いのが、体の重みを支えきれずに起きる背骨の圧迫骨折だ。
背骨は骨である「椎体」と、その間でクッションとなる軟骨「椎間板」が連なっている。もろくなっている椎体にふとした動きで衝撃が加わり、重みに耐え切れずにつぶれてしまった状態が圧迫骨折だ。つぶれた骨は元には戻らず、神経にさわって半数に痛みが出て日常生活にも支障が出るほか、背骨は肋骨とつながっているため、痛みで呼吸に影響が出る場合もある。従来はコルセットの着用や鎮痛剤の投与で自然に骨が固まるのを待っていた。
関西医大では放射線科の澤田敏教授らのグループが治療にあたる。谷川昇講師は「安静にしているうちに筋肉が弱って寝たきりになったり、認知症になってしまう場合もある。骨が固まった後も、骨にできた亀裂が原因で痛みが取れない人もいる」と話す。海外の論文では、背骨の圧迫骨折と診断された患者は通常に比べ、５年後の生存率が１５％も低くなるという推計もある。
●欧米では９０年代から
「経皮的椎体形成術」では骨折した背骨を固定することで痛みを取るため、脊柱管狭窄症や椎間板ヘルニアなど、脊髄や脊髄から出ている神経への圧迫が原因で痛みがある場合には効かない。対象となるのは、半年以内の新たな骨折が痛みの原因である場合と、半年以上たっても骨にできた亀裂が原因で痛みが取れない場合。治療を行う前には、圧迫骨折が痛みの原因なのかどうかを、エックス線撮影やＭＲＩ（磁気共鳴画像化装置）などを使って正確に診断することが不可欠だ。
手術では骨折した椎体に直径約２・５ミリの針を刺し、アクリル系樹脂を有機溶媒で溶いて歯磨き粉程度の硬さに調節した「骨セメント」を注入する。背骨の近くには脊髄も走っているため、針を正確に刺すためにＣＴ（コンピューター断層撮影装置）などを使って針の位置を確認しながら慎重に行う。手術は１時間ほどで終わり、そのあと２時間、ベッドで安静にする間にセメントが固まる。同病院では０２年６月にこの手術を始めて以来、１泊２日の入院で約４００人に実施し、うち８割で痛みが軽減したという。
この治療法はもともと９０年代から欧米では盛んに行われており、日本では現在、先進医療として認められている。特定の医療機関であれば、１０万～２０万円の技術料は全額自己負担だが、入院や検査費用などは保険で認められる。
圧迫骨折のほか、がんの骨転移による痛みにも効果があるが、セメントがもれて脊髄に入ると圧迫して新たな痛みの原因になるほか、血液中に入ると肺で詰まるなどの副作用が起きる可能性もある。原因は分からないが、手術を受けた後に別の骨の圧迫骨折が起きる場合もあり、術後の経過観察も必要だ。谷川講師は「なぜ効くのかメカニズムが完全に分かっているわけではなく、技術も必要。症例数が多い病院の放射線科に相談してほしい」と話している。
7．協和発酵キリン、遺伝子組み換え抗トロンビン製剤Ｐ２へ
化学工業日報社2009年9月1日
協和発酵キリンは、血液が血管内で凝固するのを防ぐ遺伝子組み換え製剤の開発を加速する。血液凝固を阻む働きを持つ体内たん白質の遺伝子組み換え製剤について、国内第２相臨床試験を来年に始める計画だ。おもにがんや免疫疾患領域で新薬開発を進める同社にとって、血液製剤関連は参入分野となる。来年に第２相試験を開始するのは、血液凝固を阻害するアンチトロンビン３と同じアミノ酸配列を持った遺伝子組み換え製剤「ＫＷ－３３５７」（開発番号）。国内における遺伝子組み換えアンチトロンビン製剤の開発は同社が初めて。ヒト血漿を由来にしたアンチトロンビン製剤がすでに市販されているが、遺伝子組み換え製剤は感染症のリスクを回避できるなどのメリットがある。
8．子宮頸がんの予防ワクチン、１０月に承認
読売新聞社2009年9月1日
厚生労働省の薬事・食品衛生審議会の部会は３１日、子宮頸がんを予防するワクチン「サーバリックス」の承認を了承した。
１０月に正式承認される見通し。このワクチンはオーストラリアなど９５か国で承認されているが、国内で子宮頸がんワクチンが承認されるのは初めて。２００７年９月にグラクソ・スミスクライン社が承認申請していたもので、１０歳以上の女性が接種対象となる。
子宮頸がんは、性的接触によって感染するヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）が主な原因とされている。今回のワクチンを感染前に接種すれば、子宮頸がんの原因の７割を占める２種類のＨＰＶの感染が予防できると期待される。
国内では毎年約７０００人が子宮頸がんになり、約２５００人が死亡している。特に２０～３０歳代の若い女性で増えつつある。
9．脂肪組織の老化で糖尿病に マウス実験で確認
朝日新聞社2009年9月1日
糖尿病の発病に脂肪組織の老化が関係していることを、千葉大などのグループがマウスの実験で確かめた。脂肪組織の老化を抑えることが糖尿病の新たな治療法開発につながることを示した成果で、米医学誌ネイチャーメディシン電子版に掲載された。
千葉大医学部循環器内科（小室一成教授）の南野徹助教らは、遺伝子操作で老化しやすくしたマウスを研究している中で、このマウスに糖尿病が目立つことに気づいた。
このマウスに高脂肪のエサを与えると、通常のマウスに比べ、インスリンが効きにくくなって血糖値が上昇することが判明。脂肪組織を調べると、細胞の老化を示す酵素が増え、脂肪組織の老化が進んでいた。
さらに、老化した脂肪組織を摘出すると、このマウスはインスリンが効きやすくなった。一方、正常なマウスにこの脂肪組織を移植すると、インスリンが効きにくくなり、老化した脂肪組織が糖尿病の引き金になっていることがわかった。
このマウスの老化した脂肪組織では、炎症を引き起こす分子の量が増え、ｐ５３という遺伝子の活性が高まっていた。活性化すると、細胞の老化につながることで知られている。糖尿病になりやすく改変されたマウスでも同様の変化が認められたため、遺伝子操作でこのマウスの脂肪組織のｐ５３を働かなくさせて老化を阻害したところ、インスリンの効きが改善された。逆にｐ５３を過剰に働かせるとインスリンの効きが悪くなった。
このことから、ｐ５３の活性化による脂肪組織の老化が糖尿病を引き起こしていることが明らかになった。糖尿病の患者の内臓脂肪でも老化を示す酵素の増加など同様の現象が認められたことから、小室教授は「人の糖尿病でも脂肪組織の老化との関係が考えられる。糖尿病を脂肪組織の老化を抑えるという観点で研究を進めれば、新たな治療薬の開発につながるかもしれない」と話している。
10．小児用肺炎球菌ワクチン承認へ 乳幼児の細菌性髄膜炎予防
共同通信社2009年9月1日
厚生労働省薬事・食品衛生審議会の部会は３１日、ワイス社が承認申請していた小児用の初の肺炎球菌ワクチンについて「承認して差し支えない」との結論をまとめた。９月下旬に開かれる分科会で審議された上で、早ければ１０月にも承認される見通し。
肺炎球菌は、肺炎や菌血症、細菌性髄膜炎などを引き起こす。特に細菌性髄膜炎は乳幼児に多く、原因菌はインフルエンザ菌ｂ型（Ｈｉｂ）と肺炎球菌が大半を占めるが、肺炎球菌はＨｉｂに比べて症状が重かったり、急激に症状が進む劇症型が多かったりするとされる。Ｈｉｂワクチンは既に国内で使われている。
ワイスによると、接種方法は生後２、４、６カ月と、１２～１５カ月の計４回、皮下に注射する。海外では９５カ国で承認され、３８カ国で定期接種の対象となっている。
11．注目される認知症短期集中リハ、意欲などの改善も
CareerBrain2009年9月1日
介護老人保健施設などで行われる「認知症短期集中リハビリテーション」が、加算創設から3年を経て注目を集めている。在宅復帰を目的としたプログラムは、認知症患者の情動の改善効果が見られることなどから、今年度から加算が大きく引き上げられたほか、対象者の範囲も拡大している。一方課題として、プログラムは施設や実施者の技量などに委ねられている部分があることから、標準化が挙げられる。ケアの向上のためにもデータの積み上げが重要になってくるという。
2006年度に創設された介護老人保健施設の「認知症短期集中リハビリテーション」（以下、「短期集中リハ」）は、記憶の訓練や日常生活活動の訓練などを組み合わせたプログラムを、個別に20分以上、週3回行うことを標準としている。 プログラムは回想法をはじめ、現実見当識訓練（RO）法、音楽療法、学習療法、運動療法、作業療法などさまざまだ。今年度から加算が1日当たり60単位から4倍の240単位に引き上げられた。また、軽度の認知症患者に限られていた対象者を中重度の患者にも拡大し、老健だけでなく、介護療養病床と通所リハビリ事業所でも行えるようになるなど、認知症の治療法として期待を集めている。
群馬県伊勢崎市にある老健「アルボース」では、1997年から音楽療法を実施しており、現在は回想法と音楽療法を交互に行う「短期集中リハ」を行っている。
理学療法士で同施設リハビリテーション科の中島隆主任は「短期集中リハ」について、入所から在宅復帰までのマネジメントの一環として位置付けられるとし、「多職種が協働する中でプランニングされ、医師もかかわりながら、科学的に行われるもの」という。
アルボースにおける「短期集中リハ」のプログラムは、音楽療法と回想法を交互に行い、週1回の学習療法と合わせて、週3回行われる。
音楽療法については医師同席の下で、毎週2回、20分間音楽療法士と利用者との個別セッションを行う。まず、利用者とのあいさつから始まり、音楽療法士と１対１で自由な会話を行う。その会話から思い出される曲を歌ったり、楽器の演奏や曲に合わせてリズムを取るなどの活動を行っている。
取材時に音楽療法を受けていた、多発性脳梗塞による血管性認知症の男性（75）。音楽療法士が歌う唱歌に合わせて、うちわ太鼓を叩いていた。
アルボースでは、この男性の状況の変化を調べている。脳卒中感情障害（うつ・情動障害）スケールでは、「JSS－D」は開始前2.87だったものが、終了後は0.73となったほか、「JSS-E」では2.77からマイナス0.60に改善したという。また、脳卒中高次脳機能スケールである「JSS－H」は3.13から1.19となったほか、「日本語版COGNISTAT」においては86から96に変化したという。
また、男性に音楽療法の終了後に毎回、生活などへの意欲について聞き取り調査を行った。治療開始時には、音楽療法に興味がなかったり、今の生活も楽しいとは思わないと答えていたが、リハビリを始めて4回目あたりから、音楽療法が楽しい、今の生活を楽しいと答えるようになった。また、パソコンを使いたいといった意欲も生まれてきたという
全国老人保健施設協会が06－08年度に行った調査研究では、「短期集中リハ」について「臨床的認知症重症度の進行予防、心の健康維持を通じて、ADLの改善が認められる。さらに、周辺症状の改善によって在宅系居所への復帰効果が期待される」と報告されている。中島主任は、「『短期集中リハ』は主に意欲や積極性などの情動を改善させられるのではないか。本人が意欲的、積極的になり、ADLが改善する姿を見ることで、家族の心にも刺激になると思う」という。
一方で、中島主任は「短期集中リハ」の各プログラムは、まだ施設や実施者の技量などに委ねられているところがあり、十分に標準化されていないという。科学的な評価もこれからで、今後も検証が求められるという。
また、施設長の美原恵理医師は、「短期集中リハ」自体はあくまでも介護報酬上の事項だが、「何よりも利用者のためによりよいケアを行い、アウトカムが出るように試行錯誤していきたい」という。そのためには、データの積み上げが重要とし、よいケアのために何をすべきかを常に評価して、積み重ねていくことが必要としている。
12．全身チェックと塗布指導を ステロイド剤の使用 アトピー性皮膚炎治療
共同通信社2009年9月1日
アトピー性皮膚炎の標準的な治療は、患部の重症度に合ったステロイド外用剤の使い分け。トレーニングを受けた医師なら難しくないとされるが、症状が思うように改善せず、患者が治療をあきらめたり、医師や薬に不満を持ったりする場合も少なくない。長年診療に携わる専門医は、全身のチェックと、薬の量や塗り方をきちんと指導する重要性を強調する。
▽触診
金沢大病院 皮膚科で１９９４年から５千人近いアトピー患者を主治医としてフォローしてきた竹原和彦教授。診察時には必ず全身の皮膚を観察、触診し薬の処方など治療方針を決める。触診の重要性はなかなか理解されないという。
「赤みの強いところや、じくじくしたびらんが目立つのに比べ、触れるとごりごりする『浸潤（しんじゅん）』の部分は重症なのに見落とされがちだ。びらんが乾燥すると改善したと錯覚しやすいが、浸潤が強くなっている場合がある」
かさかさして弱い赤みがあり、粉をふいたような状態の部分も、乾燥肌だからと何もしない人が多いが、軽症で治療の必要があると説明。その部位に自分で触れて確認してもらう。
▽自分の腕に
生後３カ月ごろに出始めた症状が、上半身や足に広がり小児科や皮膚科を転々。かゆくて夜中も起きてしまう日が続いたという８歳の女児。母親は「（今までの医療機関では）かゆい部分だけで、全身を診てくれることはなかった。長期間薬を塗ってもざらざらして、良くなっているのかずっと疑問だった」。
竹原さんは、初診の患者や家族には、外来終了後に別の部屋に集まってもらい、１時間ほどかけてさらに説明を行う。最も重視するのが、５段階あるステロイド外用剤の強さや種類の解説と、塗り方の指導だ。
チューブから２～３ミリ押し出して患部の数カ所に少量ずつ乗せ、指先で擦り込まずに少し光るくらいに広げる。この量で大人の握りこぶしほどの範囲。竹原さんは自分の腕で実演し、参加者に触れてもらい理解させる。
「薄く薄くと思っていたが、塗るべきところにはしっかり塗ることが実感できた」と、２歳男児の母親。多くの参加者が「こんなに塗るんですね」と口をそろえる。
内服と外用を混同するなど誤解が多いステロイドの副作用については「正常な皮膚に予防的に塗り続けると、皮膚が薄くなることなどに限られる」と説明。患者側から疑問などを自由に話してもらい不安を解消する。
ステロイドは重症度で使い分けるため、初診時は何種類も処方されることが多い。グループでの説明後、竹原さんは再び患者ごとに面接。どの部位にどの薬を塗るかを絵にかいて渡し、かゆみが軽くなっても次回の診察まで塗り方を変えないなど注意点を話す。
▽普通の治療
患者は全国から訪れるが、初診時の指示が守られているかや治療効果を確かめるため、竹原さんは遠方からでも１週間後に再度受診してもらう。大部分は症状が改善して受診間隔があいていき、子供や学生なら春、夏、冬の学校の休み中に受診すれば済むようになる。
初診から約１カ月半。長年の全身症状が改善した男性（３１）は「今までは症状が悪くなっても常に薬は１種類で、かゆい時に塗って効かずに落ち込むことの繰り返しだった。体、顔、頭皮と別々の薬を使い分けるのは確かに大変だったが、かゆみのつらさを思えば続けられた」と喜ぶ。
竹原さんは「アトピーに夢の治療法があるわけではない。当たり前の治療をいかにきっちりやるかが重要で、次第に患者は自立し通院や薬を塗る負担も減る」と話す。
13．【薬食審医薬品第一部会】糖尿病治療薬「ベイスン」の適応拡大を了承
薬事日報社2009年9月1日
配合剤の喘息治療薬も登場へ
厚生労働省の薬事・食品衛生審議会医薬品第一部会は８月２８日、武田薬品が申請した糖尿病治療薬「ベイスン錠」の適応拡大「耐糖能異常における２型糖尿病の発症抑制」を了承した。同薬剤の効能・効果の追加は国内初となる。また、アストラゼネカの喘息治療薬「シムビコート」や、日本イーライリリーの肺動脈性肺高血圧症治療薬「アドシルカ」など６件の承認・一部変更承認も了承した。今月の薬事分科会で報告される。
＜審議品目＞
▽ベイスン錠０・２、同ＯＤ錠０・２（武田薬品工業が製造販売）：有効成分はボグリボース。効能・効果は、食事療法・運動療法を十分に行っても改善されない場合の、耐糖能異常における２型糖尿病の発症抑制。原体・製剤とも毒薬・劇薬に該当せず。再審査期間は４年。
国内でプラセボ対照の臨床試験を実施したところ、プラセボに比べて同剤が２型糖尿病の発症を遅らせるデータが得られたという。承認条件として、▽投与中止例の追跡調査を含めた市販後臨床試験の実施▽長期使用に関する試験成績を医療機関に速やかに情報提供すること――を付した。
▽シムビコートタービュヘイラー３０吸入、同６０吸入（アストラゼネカが製造販売）：有効成分はブデソニド・ホルモテロールフマル酸塩水和物。効能・効果は気管支喘息（吸入ステロイド剤および長時間作動型吸入β2刺激剤の併用が必要な場合）。原体が劇薬に該当。再審査期間は６年。
同剤は、吸入ステロイド（ブデソニド）と長期間作動型吸入β2刺激剤（ホルモテロールフマル酸塩水和物）の配合剤。ブデソニドの単剤では、既に同社からパルミコートの製品名で販売されており、海外１０５カ国で承認されている。
▽フエロン注射用６００万（東レが製造販売）：有効成分はインターフェロン・ベータ。Ｃ型肝炎におけるウイルス血症の改善の効能について、リバビリンとの併用療法の効能・効果を追加した。臨床現場から、うつの副作用が少ない、ベータ製剤とリバビリンとの併用療法が要望されていた。原体・製剤とも劇薬。再審査期間は４年。
▽レベトールカプセル（シェリング・プラウが製造販売）：有効成分はリバビリン。Ｃ型肝炎におけるウイルス血症の改善の効能について、インターフェロン・ベータとの併用療法の効能・効果を追加した。原体・製剤とも劇薬。再審査期間は４年。
▽アサコール錠４００mg（ゼリア新薬工業が製造販売）：有効成分はメサラジン。効能・効果は、重症を除く潰瘍性大腸炎。海外６４カ国で承認されている。pH７以上の腸で溶けるように製剤設計されている。原体・製剤とも劇薬に該当しない予定。再審査期間は４年。
▽アドシルカ錠２０mg（日本イーライリリーが製造販売）：有効成分はタダラフィル。効能・効果は、肺動脈性肺高血圧症。臨床試験における日本人での使用実績が乏しいため、承認条件として全例調査がついた。原体が劇薬に該当する予定。再審査期間は、残余期間の２０１５年７月３０日まで。
▽プログラフカプセル０・５mg、同カプセル１mg、同顆粒０・２mg、同顆粒１mg（アステラス製薬が製造販売）：有効成分はタクロリムス水和物。重症筋無力症に関する効能・効果を変更し、胸腺摘出後の治療において、ステロイド剤の投与が効果不十分、または副作用により困難な場合に限定した条件を解除した。オーファン指定されており、原体・製剤とも劇薬。再審査期間は４年。
３成分の一変等を報告
また、次の医薬品の承認や一変が報告された。
＜報告品目＞
▽ノボラピッド５０ミックス注ペンフィル、同５０ミックス注フレックスペン（ノボ・ノルディスク・ファーマが製造販売）：有効成分はインスリンアスパルト（遺伝子組み換え）。効能・効果はインスリン療法が適応となる糖尿病。
▽インジゴカルミン注２０mg「第一三共」（第一三共が製造販売）：有効成分はインジゴカルミン。効能・効果は、乳癌および悪性黒色腫におけるセンチネルリンパ節の同定。
▽ジアグノグリーン注射用２５mg（第一三共が製造販売）、スズコロイドＴｃ‐９９ｍ注調製用キット（日本メジフィジックスが製造販売）、テクネフチン酸キット（富士フイルムＲＩファーマが製造販売）：有効成分はインドシアニングリーン。効能・効果は、インジゴカルミンと同じ。
14．動脈硬化症を見据えた新しい2型糖尿病の治療戦略
日経メディカル2009年9月1日
第50回日本神経学会総会 イブニングセミナー
2型糖尿病ではインスリン分泌低下とインスリン抵抗性を基盤に、糖毒性を介した悪循環が形成されていることから、厳格な血糖コントロールにより糖毒性の解除に努め、合併症の発症と進展を抑制する必要がある。様々な経口血糖降下薬が使用可能な現在、作用機序の違い・特徴を十分に理解し、個々の病態に応じて適正に使用することが重要だ。2009年5月20日に開催された第50回日本神経学会総会のイブニングセミナーにおいて、昭和大学の平野勉氏は、「動脈硬化症を見据えた新しい2型糖尿病の治療戦略」と題して講演を行った。
薬物療法の早期介入により厳格な血糖コントロールを
糖尿病が、脳血管障害や虚血性心疾患等の危険因子となることは、久山町研究をはじめとする各種疫学調査で明らかとなっている。糖尿病患者数が増加し続ける中、糖尿病の進行と合併症の発症および進展抑制は、わが国において解決すべき重要課題の一つである。近年、UKPDSをはじめとする大規模臨床試験で、厳格な血糖コントロールが糖尿病合併症の発症と進展の抑制に有効であることが相次いで報告された。平野氏は、「2型糖尿病患者においては、SU薬やインスリン等による薬物療法で早期に血糖の正常化を図れば、その効果が後々まで受け継がれる“遺産効果（Legacy Effect）”が認められる。したがって、糖尿病発症後早期から積極的な介入を行い厳格な血糖コントロールに努めることが重要である」と述べた。
心臓への安全性という点で第三世代SU薬に大きなメリット
現在、わが国では複数の経口血糖降下薬が使用可能であるが、日本人の2型糖尿病ではインスリン分泌不全を原因とするケースが多いことを考えると、膵β細胞膜上のSU受容体に結合しインスリン分泌を促進するSU薬はきわめて理にかなった薬剤と言える。例えば、第三世代のグリメピリド（アマリール）は、プラセボとの二重盲検比較試験でHbA1cが8.3％から6.9％へと、プラセボ群に比べ有意に低下したことが確認されている。また、SU薬においては、虚血プレコンディショニングを抑制して心筋障害を助長する可能性が指摘されているが、グリメピリドは第二世代SU薬に比べ心筋のSU受容体への親和性が低いため、そうした懸念には及ばない。実際、ラットの単離心筋細胞を用いた検討で、グリメピリドはグリベンクラミドに比べてKATPチャネル開口の阻害活性が低いことが報告されている。
最後に平野氏は2型糖尿病治療におけるインスリンの意義についても言及し、「2型糖尿病ではインスリン分泌低下とインスリン抵抗性を基盤に、糖毒性を介した悪循環が生じている。糖尿病の進行を抑え、合併症の発症と進展を抑制するためには、有効性、安全性、簡便性、経済性を考慮して適切な経口血糖降下薬を選択し、必要に応じてインスリン注射を適切なタイミングで使用して積極的に糖毒性の解除に努めることが大切である」と締めくくった。
◆詳細は下記（PDF）
http://medical.nikkeibp.co.jp/all/special/sa/amaryl/pdf/vol06.pdf
15．輸入とその使用の切り分けを―ワクチンの輸入をめぐる混乱
日経メディカル2009年9月1日
森兼啓太（東北大学大学院医学系研究科感染制御・検査診断学分野）
新型インフルエンザA（H1N1）の本格的流行が目の前に迫っている。全国5000か所のインフルエンザ定点から得られるサーベイランスデータによれば、第32週（8月3日～9日）には全国で約6万人、第33週（8月10日～17日）には約11万人、第34週（8月18日～24日）には約15万人の患者が発生している（1定点あたりの患者数はそれぞれ0.99、1.69、2.47）。なかでも沖縄ではすでに季節性インフルエンザによる冬季の流行ピーク時の患者発生数に匹敵する規模の流行となっており（第34週の1定点あたりの患者数が46）、多くの医療施設に患者が訪れている。
厚労省のウェブサイトによれば、新型インフルエンザA（H1N1）の流行段階は「第二段階（国内発生早期）」とされているが、すでに累積で30万人以上の患者が国内で発生していると思われる状況は、「第三段階」のまん延期に相当する。
このような状況のもとで、感染拡大を少しでも低減・遅延させる有効な新型インフルエンザ対策は何だろうか？個人レベルでは、個人が普段以上に衛生概念に留意し、手指衛生を行い、自分自身が発熱・咳などインフルエンザ様症状を呈している際に人の前へ出ないこと、どうしても出なければならない時はマスクを着用する、などがあげられよう。一方、国の役割としてこの時期に求められていることは、新型インフルエンザワクチンの準備と供給・接種体制の整備である。
新型インフルエンザA（H1N1）を発症した患者においては、現在のところ抗インフルエンザウイルス薬が比較的効果を示している。しかし、かからないで済むにこしたことはない。特に、6歳以下の小児や妊婦、基礎疾患を有する者などにおいては、重症化する事例もみられ、世界だけでなく日本でも死亡例が報告されるに至っている。さらにインフルエンザワクチンは、感染者を減らすことにより感染拡大の遅延をもたらす効果も期待できる。その意味で、ワクチンに寄せられる期待は大きい。
さて、季節性インフルエンザワクチンでは、日本でもその効果が科学的に検証され、特に高齢者においては発症阻止効果が30～50%、死亡阻止効果が80%以上と推定されている（神谷斉ら、厚労科学研究報告書）。また、副反応については非常に低率とされ、ワクチンとの関連が否定できないとして救済対象となった死亡事象は2,500万接種あたり1件程度と、ワクチンによる重篤な副反応は事実上無視できる水準と言える。
では、新型インフルエンザA（H1N1）ワクチンにおいてこの結果を適用できるだろうか？まず、副反応に関しては、季節性インフルエンザと同じ企業が同じ製造方法で同じ亜型のウイルス（季節性インフルのH1N1と新型インフルのH1N1は同じ亜型）を用いて製造すると仮定した場合、その安全性には比較的高い信頼を置いてよいであろう。
従って、国産ワクチンの安全性は基本的に問題がないと見てよいだろう。しかし、国産ワクチンの予想される生産量は、年内で1300万～1700万本程度である。国民全員分のワクチンを用意する国すらある中で、この量では人口の10%程度であり、全く足りない。
そこでワクチンを輸入しようという話になる。しかし、欧米諸国の中には、新型インフルエンザが発生するずっと前から、新型インフルエンザが発生したら自分の国に優先的に供給するようあらかじめワクチン製造企業と契約を結んでいるところもあった。日本はそうしておらず、完全に出遅れた。
それに加えて、ワクチンを接種する対象やその優先順位に関する議論が国レベルで全く行われてこなかった。少人数を対象とした治験は行われるだろうが、有効性と安全性の両面で科学的データに乏しいワクチンをいかに使用していくかに関する議論を尽くした上で、接種施策を決定すべきである。新型インフルエンザが発生してから、輸入交渉の出遅れとワクチンに関する意見交換の場が持たれないことに、筆者は大きな不安を抱いていた。
7月30日に厚労省で行われた新型インフルエンザワクチンに関する意見交換会に筆者は出席した。この場では、一通り接種優先順位に関する意見が出されたのち、医薬局血液対策課からワクチンに関する説明があった（新型インフルも含め、感染症一般の対策は健康局結核感染症課の担当）。その場で初めて、輸入の交渉がすでに行われていることを知った。厚労省の担当者は、メーカー名も本数も明かすことはできないとしながらも、メーカーが先進国枠で確保している中から日本にもある数量の販売が可能であるとの打診を受け、交渉を続けていると述べた。
日本は出遅れたにせよまだ交渉できるだけのワクチンはあるのだな、と感心する一方で、このようなことはどこにも公表されていないことに疑問を感じた。交渉内容の詳細まで明らかにする必要はないが、現在交渉中であることぐらいは公表してもよかったのではないだろうか。
この時点で、輸入ワクチンに関する問題点が二つあった。一つは、全世界的にワクチンの量が限られる中で、日本が率先して輸入してよいのか？発展途上国の配分を奪うことにならないか、という点である。この点については、厚労省の担当者は「現在交渉している分量は先進国分としてメーカーが割り当てているものであり、もし日本が買わなかったら他の先進国に行くことになる」と答え、出席者一同納得していた。
もう一つは、メーカーが副反応などに関する免責を求めてきている点であった。ワクチンのように、ある程度の副反応を覚悟の上でそれでも公衆衛生的ないしは個人防護の観点からメリットがあると判断されるもの、しかも新型インフルエンザワクチンは十分な臨床試験も出来ずなかば緊急接種的に使用されるものは、メーカーにその使用に関連する副反応などの責任を負わせるべきでなく、もしそうであればメーカーもワクチンを作らないだろう。もちろん、副反応に見舞われた不幸な人には補償をすべきであり、その意味で免責と無過失補償をセットで用意して輸入交渉に臨むことは最低限の必須条件だと考える。
ところが、この席上で、輸入ワクチンに関しても免責制度にはできないと血液対策課は考えているようであり、その点で交渉が難航しているとのこと。難航するのは当たり前の話であり、そもそも交渉にならないのではないか。
会議が終わりに近づいた時、上田健康局長が「今日のところは、輸入に反対するご意見がないかどうか確認したかった」と発言した。今日は優先順位に関する意見交換会だったのではないか？とツッコミを入れたくなったが、輸入に関する交渉は時間的余裕がないので、そういう会議であってもやむなし、と妙に納得した。少なくともこの時点で、ワクチンの輸入に関して明確に反対する人はいなかった。
その後しばらく会議は開かれず、優先順位に関する議論も一向に進まなかった。そして8月20日、意見交換会が開催された。その議事録を見ると、優先順位に関して個人の重症化防止で大まかな方向性の合意が得られたような感じであったが、流行遅延や医療機関の過負荷軽減のための若年層への接種を検討すべきという意見も残っていた。
8月26日には舛添大臣主催で意見交換会が開かれた。先週の議論を踏まえて優先順位に関する様々な意見が出され、特定の集団を対象とする学会（小児科学会、産婦人科学会、難病の子供支援団体）から優先順位に入れて欲しい集団に関する要望があった。
筆者は、諸外国の優先順位に関する合意内容が非常に多様であり、議論を十分尽くすこと、またいわゆる重症化ハイリスクの集団を対象とするほかに、若年層に接種することによる流行のピーク時の患者数減少を狙う方法も選択枝として残すことを述べた。他に、無料か有料か、副反応の際の救済など、様々な意見や議論が出された。選挙前の演説応援で超多忙な大臣が、多忙なスケジュールを縫って時間をひねり出し、このような場を設定したことはのちのち高く評価されることになろう。
翌27日には厚労省主催の2度目の意見交換会があり、さらに14の学会や団体がそれぞれの立場から優先順位に関する意見を述べたようである。そもそも、優先順位はさておき、ワクチン接種を希望するすべての人に接種可能な量のワクチンを用意するのが国の新型インフルエンザ対策だと考える。全員が接種するとは思えないが、それでも国産の本数では全く足りず、交渉中の輸入ワクチンの購入自体はどう考えても必要である。ところが、一通りの意見聴取ののち、上田局長があらためて輸入するか否かの判断を出席者に求めたそうだ。
これに対して、感染研・インフルエンザウイルスセンター長の田代真人氏らが「輸入ワクチンのデータなしに、輸入の是非に関する判断をせよというのはおかしい」と述べたそうだが、全くもってその通りである。その日の資料には、輸入を検討中のワクチンに関する外国での治験データも、製造法やアジュバントに関する情報も、一切なかったそうである。まるで、輸入をできるだけ回避したいと考えているような発言と資料準備である。
新型インフルエンザワクチンに関しては、その効果と安全性に関する不確定要素が大きい。国産ワクチンも含め、実際の接種に際しては慎重な判断が求められる。ただ、弾がなければ鉄砲を撃ちようがない。輸入ワクチンがなければ、安全性を云々する以前に接種のしようがない。1300万本でおしまいである。
昨日の報道から引用すると、
【毎日新聞】海外ワクチンの輸入については、有効性や安全性のデータが不足しているとして、国内での安全確認や国産品の優先使用を含めた慎重な対応を求める声が相次いだ。
【朝日新聞】輸入することについて、安全性が確認できるまでは使うべきではないなど、慎重な意見が相次いだ。
よく読んで頂ければおわかりのとおり、どちらの記述も、輸入すること自体に反対する意見が相次いだ、とは書いていない。輸入したワクチンの「使用」に関する慎重な意見が相次いだだけである。事前に枠を確保していた諸国から出遅れている日本のためにわざわざ、先進国枠の中からメーカーが確保してくれている枠を、このまま見送ってよいのか。専門家の「使用」は慎重にという意見にかこつけて、輸入そのものをしないつもりだろうか。
一刻も早く、本ワクチンに関する海外メーカーの免責と無過失補償ができるような法整備を行い、ワクチンをとりあえず輸入する決断をすべきである。とりあえず買っておいて、使わないで済めばそれに越したことはない。
それに要する費用であるが、仮に1本1500円として、3000万本で450億円、4000万本で600億円である。国全体のこれからの新型インフルの最重要課題への対策費用として、この金額であれば問題ないと考えるのは筆者だけであろうか。
目の前に迫っている大流行への対策としてこれだけの金額を支払ってとりあえず購入し、実際に使用するぎりぎりのタイミングまで可能な限り当該ワクチンに関する情報収集を行い、使用後も継続的に安全性の評価を行うべきである。
16．米国で急性気道感染症への抗生物質投与率、過去10年間も継続的に減少
CareNet2009年9月1日
米国で、過去10年間の急性気道感染症への抗生物質投与率が低下してきていることがわかった。米国Vanderbilt大学のCarlos G. Grijalva氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年8月19日号で発表した。同投与率は、1990年代に減少傾向にあったが、その後も同傾向が続いていることが確認された。抗生物質耐性菌の感染症による死亡率が増加する中では朗報と言える。
ARTIへの年間抗生物質投与率、5歳未満で36％、5歳以上で18％減少
Grijalva氏らは、米国の外来治療に関するデータベース、「National Ambulatory Medical Care Survey」と「National Hospital Ambulatory Medical Care Survey」（1995～2006）をもとに調査を行った。
その結果、5歳未満の中耳炎を含む急性気道感染症（acute respiratory tract infection；ARTI）による年間受診率は、1995～1996年と2005～2006年との比較で、人口1,000人当たり1,883件から同1,560件へと、17％（95％信頼区間：9～24）減少していた。これは、中耳炎による診察率が33％（同：22～43）減少したことが主な原因だった。それに伴い、ARTIへの年間抗生物質投与率は前述比較期間で、人口1,000人当たり1,216件から同779件へと、36％（同：26～45）減少した。
年齢5歳以上については、ARTIによる年間受診率の減少は見られなかったものの、ARTIへの年間抗生物質投与率は同期間比較で、人口1,000人当たり178件から同146件へと、18％（同：6～29）減少した。
アジスロマイシンがARTIと中耳炎の最も一般的処方薬になり投与率増加
なかでも、抗生物質投与の適応が稀な、中耳炎以外のARTIに対する抗生物質投与率については、5歳未満では41％（同：22～55）減少し、5歳以上でも24％（同：10～37）減少した。
また、抗生物質の種類についてみてみると、ペニシリン、セファロスポリン、サルファ薬やテトロサイクリンの投与率が減少した。一方で、アジスロマイシン（商品名：ジスロマック）はARTIと中耳炎の際の最も一般的な処方薬となり、処方率は増加した。成人投与の中では、キノロン系の処方率も増加していた。
Grijalva CG et al. Antibiotic prescription rates for acute respiratory tract infections in US ambulatory settings. JAMA. 2009 Aug 19; 302(7): 758-66.
17．四価HPVワクチン、市販後調査で失神と静脈血栓塞栓症が他種ワクチンより高率
CareNet2009年9月1日
米国で四価ヒトパピローマウイルス組換えワクチン（qHPV）の市販後調査で、ワクチン投与後の有害事象発生率について2年半の調査の結果、失神と静脈血栓塞栓症の発生率が、他のワクチン投与後と比べ高率であることが明らかになった。米国疾病予防対策センター（CDC）のBarbara A. Slade氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年8月19日号で発表した。米国食品医薬品局（FDA）は2006年6月にqHPVを承認、その後CDCの予防接種に関する委員会Advisory Committee on Immunization Practices（ACIP）では、女児の11～12歳に対する投与と、13～26歳の追加投与を勧告している。
2年半で1万2,000件超の有害事象報告、うち772件が重度
Slade氏ら研究グループでは、予防接種後の有害事象に関する、任意で報告を受動的に受け取る全米調査システム、「US Vaccine Adverse Event Reporting System」（VAERS）をもとに調査を行った。それによると、2006年6月から2008年末までに、1万2,424件の接種後有害事象の報告が寄せられていた。
全報告件数の6.2％に当たる772件が重度有害事象で、うち32件が死亡だった。有害事象の症状別の報告率は、10万qHPV接種当たり、失神が8.2件、局所反応が7.5件、めまいが6.8件、吐き気が5.0件、頭痛が4.1件、過敏反応が3.1件、蕁麻疹が2.6件、静脈血栓塞栓症、自己免疫障害、ギラン・バレー症候群は各0.2件、アナフィラキシーと死亡が各0.1件などだった。
失神と静脈血栓塞栓症は、承認前データと比べても高率
このうち、ほとんどの有害事象発生率は、他種のワクチンの有害事象発生率と同等だったが、失神と静脈血栓塞栓症については、他種ワクチンと比べて発生率が高率で、また承認前のデータと比べても高率だった。
なおこれら所見について同研究グループは、VAERSは受動的な報告をもとにしているため、過小報告の可能性もぬぐえないことについても言及している。
Slade BA, et al. Postlicensure safety surveillance for quadrivalent human papillomavirus recombinant vaccine. JAMA. 2009 Aug 19; 302(7): 750-7.
18．進行がん患者への緩和ケア、QOLと患者の心的状態を改善
CareNet2009年9月1日
進行がん患者に対し、心理教育的な緩和ケアを提供することで、患者の生活の質（QOL）や心的状態を改善する効果があることが、無作為化試験の結果明らかになった。一方で、症状の程度や入院期間などに対する効果は、認められなかった。進行がん患者に対する、緩和ケアの効果について行った無作為化試験は珍しいという。米国Dartmouth Hitchcock Medical CenterのMarie Bakitas氏らが、300人超の進行がん患者を対象に行った試験で明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月19日号で発表した。
専門の看護師主導で、当初4回、その後毎月電話でフォローアップ
Bakitas氏らは、2003～2008年にかけて、進行がんの診断を受けて間もない322人の患者を無作為に2群に分け、一方には緩和ケアと通常の治療を、もう一方には通常の治療のみを行った。被験者の内訳は、消化器がん41％、肺がん36％、尿路性器がん12％、乳がん10％となっており、緩和ケア群、対照群に均等に割り付けられた。
緩和ケアは、訓練を受けた看護師主導で行われ、患者の活動や自己管理、啓発を促す教育セッションを、当初は4回、その後毎月1回電話によるフォローアップを行った。
QOLとうつ状態のスコアが有意に改善
緩和ケア群のスコアから対照群のスコアを引いた、治療効果について見てみると、QOLは平均4.6（標準偏差：2、p=0.02）、うつ状態は平均－1.8（同：0.81、ｐ＝0.02）と、ともに有意に改善していた。一方、症状の程度は平均－27.8（同：15、p=0.06）と有意差は見られなかった。
また、入院や集中治療室（ICU）の滞在日数、病院の救急治療部への診察回数などは、両群で有意差がなかった。
Bakitas M et al. Effects of a palliative care intervention on clinical outcomes in patients with advanced cancer: the Project ENABLE II randomized controlled trial.
19．Mediterranean Diet May Be Best for Type 2 Diabetes
Reduced need for meds, helped some lose weight compared to low-fat diet
HealthDay News2009年8月31日
The Mediterranean diet, long touted as a healthy eating plan, may help people with type 2 diabetes stay off blood sugar-lowering medications, as well as help them lose weight and lower cardiovascular risk factors.
Those are the major findings from Italian researchers who found that while 70 percent of people with type 2 diabetes following a low-fat diet eventually needed diabetes medications, just 44 percent of those following the Mediterranean diet needed such drugs.
"Eating Mediterranean prevented anti-hyperglycemic drug therapy in about one-third of patients," said study author Dr. Dario Giugliano, a professor of endocrinology and metabolic diseases at the Second University of Naples in Italy. He called the diet, "a safe and tasty means to delay the introduction of anti-diabetic drug therapy in newly diagnosed type 2 diabetic people."
Beyond its ability to help control blood sugar, "the Mediterranean diet has been associated with a number of healthful outcomes, including reduced risk of cardiovascular disease, cancer and mortality," Giugliano added. "Given that patients with type 2 diabetes still have a twofold risk of death as compared to the non-diabetic population, these potential benefits are intriguing," he noted.
Results of the study are published in the September issue of the Annals of Internal Medicine.
Type 2 diabetes is fast becoming a pandemic, with as many as 380 million cases estimated by 2025, according to background information in the study. However, lifestyle changes can help prevent the disease and possibly reverse its course when instigated soon after diagnosis. Regular exercise and changes in diet are among the most important lifestyle changes that can help manage type 2 diabetes.
Although dietary modification is recommended, little research has compared low-fat diets to low-carbohydrate diets in the management of type 2 diabetes, according to the study.
To assess which type of diet might help people with type 2 diabetes better manage their condition, Giugliano and his colleagues compared 107 people on a low-fat diet to 108 who were eating a Mediterranean diet.
"The Mediterranean-type diet is a diet high in plant foods, such as fruits, nuts, legumes and cereals, and fish, with olive oils as the primary source of monounsaturated fat and low to moderate intake of wine, as well as low intake of red meat and poultry," he said.
All of the study participants had just recently been diagnosed with type 2 diabetes, and they stayed in the study for four years. This study wasn't "blinded," which means that the researchers who were responsible for prescribing medications also knew who was in which dietary group.
After four years, 26 percent fewer people needed to go on diabetes medication in the Mediterranean diet, compared to the low-fat group. That translates into a 37 percent decreased risk of needing medication for the Mediterranean diet group, according to the study.
At the end of the study, weight as measured by body-mass index (BMI) was down 1.2 points for those in the Mediterranean diet group compared to 0.9 for the low-fat diet group, the study found. Cholesterol levels and blood pressure readings were also more improved in the Mediterranean diet group vs. the low-fat group.
"Everyone is looking for a magic bullet, but really the only magic bullet for diabetes is carbohydrate counting," said registered dietician and certified diabetes educator Carolyn Grubb, from the Scott & White Specialty Clinic, in Round Rock, Texas. "You need to find something you can live with and stay with. There's no one-size-fits-all in diabetes. Most patients do best with as little change as possible."
So, if you like these foods and think a Mediterranean diet might work for you, that's great, she said. But, if this would represent a huge change for you, it might not work as well. Grubb recommended that all people with diabetes work with a dietician to come up with an individualized eating plan that takes into account likes and dislikes.
Giugliano said he would recommend the Mediterranean diet for people with type 2 diabetes because in addition to being lower in carbohydrates, the diet seems to have an effect on insulin sensitivity beyond its carbohydrate composition.
20．Oldest Heart Patients May Get Most From Warfarin
In atrial fibrillation study, blood-thinning drug best for those at highest risk of stroke
HealthDay News2009年8月31日
Older patients, or those with a prior history of stroke, are most likely to get a benefit when using warfarin to treat atrial fibrillation, a common heart rhythm disorder, a new study finds.
Kaiser Permanente and Massachusetts General Hospital researchers also say the drug is especially beneficial for patients with multiple risk factors for stroke.
Atrial fibrillation, which occurs when the heart's upper chambers quiver instead of contract, affects more than 2 million Americans. Because the disturbance promotes the formation of blood clots that can travel to the brain and block an artery, atrial fibrillation greatly increases the risk of stroke.
Researchers know that warfarin can prevent such strokes, but the treatment is difficult to control and often leads to hemorrhage. In fact, warfarin is associated with the most emergency admissions for drug-related adverse reactions, according to a Massachusetts General Hospital news release.
Balancing the benefits of warfarin against its severe risks is key to making the best therapeutic decisions for atrial fibrillation patients, study senior author Dr. Alan S. Go, director of the Comprehensive Clinical Research Unit at the Kaiser Permanente Division of Research, said in the news release.
The study appears in the Sept. 1 Annals of Internal Medicine.
Researchers followed almost 13,600 adults with atrial fibrillation treated within Kaiser Permanente of Northern California from 1996 to 2003.
The researchers analyzed rates of the most significant adverse events associated with warfarin therapy -- ischemic stroke, the type produced by arterial blockage; and intracranial hemorrhage, bleeding within and around the brain.
For patients who did and didn't take warfarin, the investigators balanced the reduction in ischemic stroke attributable to treatment against the increase in intracranial bleeding associated with the drug. Since intracranial hemorrhages usually have worse outcomes than ischemic strokes, bleeding events were given greater weight in the comparison.
While warfarin therapy benefited most atrial fibrillation patients, the balance of benefits over risks was greatest in those at highest risk of stroke -- those with multiple risk factors, those with a history of stroke and the oldest patients. Benefits of treatment increased with age, with no clear value seen in patients younger than 65. However, a reduction of more than two strokes per 100 patients was seen in people 85 and older.
21．New Anti-Clotting Drug Beats Plavix
Brilinta prevents heart attacks and improves survival, researchers say
HealthDay News2009年8月31日
A new anti-clotting drug, ticagrelor (Brilinta), was better than than clopidogrel (Plavix) in preventing new heart attacks and in reducing deaths among patients who have had a heart attack, a new study finds.
"Clopidogrel is widely used in the treatment of acute coronary syndrome," said lead researcher Dr. Robert A. Harrington, director of the Duke Clinical Research Institute at Duke University. "Ticagrelor looks to be a superior antiplatelet agent in patients with acute coronary syndrome."
Co-researcher Dr. Lars Wallentin, a professor of cardiology at the Uppsala Clinical Research Center at University Hospital, in Sweden, added that "now we have a new and better alternative to standard treatment to prevent patients with myocardial infarction from new myocardial infarction, and also to improve their chances of survival."
The report is published in the Aug. 30 online edition of the New England Journal of Medicine, to coincide with the planned presentation of the study Sunday at the European Society of Cardiology Congress in Barcelona.
For this phase 3 study, called PLATO (Platelet Inhibition and Patient Outcomes), 18,624 patients were randomly assigned to ticagrelor or clopidogrel. Both drugs prevent blood clotting, which could lead to another heart attack. Over 12 months, patients taking ticagrelor had fewer heart attacks and strokes compared with patients taking clopidogrel (9.8 percent versus 11.7 percent), the researchers found. Moreover, fewer patients taking ticagrelor died (4.5 percent) compared with patients taking clopidogrel (5.9 percent).
The greatest risk associated with these drugs is life-threatening bleeding, but there was no significant difference between the drugs in the risk of bleeding, the researchers noted.
However, patients taking ticagrelor were more likely to have spontaneous intracranial and gastrointestinal bleeding than people taking clopidogrel (4.5 percent versus 3.8 percent).
In addition, shortness of breath was more common in patients taking ticagrelor, compared with patients taking clopidogrel (14.2 percent versus 9.2 percent). However, only a few patients stopped treatment because of it, the study authors reported.
Wallentin noted that ticagrelor and clopidogrel work differently. "Clopidogrel has an irreversible affect on the platelets, so platelets remain inactive for up to a week. With ticagrelor, as soon as you stop the treatment the effect stays for one to two days," he said.
This difference is important for patients who need surgery where excess bleeding is a major risk, Wallentin explained.
Also, about 30 percent of patients do not respond to clopidogrel, Wallentin said. "But with the new compound, everybody has enough protection," he added.
Ticagrelor is not yet approved by the U.S. Food and Drug Administration, Harrington noted.
"Sponsor [Astra Zeneca] needs to apply for regulatory approval, but assuming approval, clinicians and patients will have an alternative to clopidogrel that appears to be associated with better cardiac clinical outcomes," he said.
Dr. Albert Schomig, from the Department of Cardiology at Deutsches Herzzentrum Munchen in Munich, Germany, and author of an accompanying journal editorial, found both strengths and weaknesses in the trial and the new drug.
"The new drug ticagrelor has interesting properties: rapid, strong and reversible antiplatelet effects," Schomig said. "It is the first time to have an oral antiplatelet drug with reversible effect suitable for chronic use in patients with acute coronary syndromes. This is a very useful property for patients who are likely to have surgery shortly," he said.
However, a few side effects such as shortness of breath, slowed heartbeat, increases in uric acid and creatinine levels in blood that appeared with ticagrelor have not been seen before with other antiplatelet drugs, Schomig said. "Therefore, ticagrelor should be used after careful exclusion of patients at higher risk of showing these side effects," he said.
On the whole, ticagrelor is a useful addition to the antiplatelet therapy, Schomig said. "We have now the opportunity to choose between three drugs, clopidogrel, prasugrel [Effient] and ticagrelor, in patients with acute coronary syndromes, taking into account the advantages and disadvantages of each one," he said.
Another expert, UCLA cardiologist Dr. Gregg C. Fonarow, said "the findings from the PLATO trial are very compelling. The significant reduction in deaths from vascular causes, myocardial infarction and stroke with ticagrelor, compared to clopidogrel, without any significant increase in fatal or life-threatening bleeding and coupled with a reduction in all-cause mortality, are very impressive."
Fonarow added, "Ticagrelor represents an important new treatment advance for the management of patients with acute coronary syndromes."
Dr. Byron Lee, a cardiologist from the University of California at San Francisco, said that "ticagrelor is known to be a more potent antiplatelet agent than clopidogrel. Therefore, we were worried about more bleeds with this new agent. However, this study convincingly shows that ticagrelor leads to better outcomes with only minimal increase in bleeding risk. I expect this new drug to get FDA approval very soon."
Another study reported in the same journal that was also scheduled to be presented Sunday at the cardiology meeting in Barcelona compared the blood thinner warfarin with a new drug, dabigatran (Pradaxa) in 18,113 patients with atrial fibrillation.
Atrial fibrillation is a common heart rhythm problem that causes the heart to beat too fast and irregularly. This, in turn, affects the pumping action of the heart and raises the risk for stroke. Patients with atrial fibrillation often take warfarin to prevent strokes. However, finding the right dose can be difficult and most patients need monthly blood tests to monitor the drug.
In this study, Canadian researchers found that dabigatran was as effective as warfarin in preventing strokes. In addition, the lower dose of dabigatran caused less bleeding than warfarin. At the higher dose, the risk of bleeding was the same for both drugs, the researchers reported.
While not yet approved for use in the United States, dabigatran has been approved in Europe to prevent clotting in people who have had hip or knee replacement surgery.
22．出産育児一時金の見直しについて（平成21年10月1日より実施）
厚生労働省2009年9月1日
平成２１年１０月１日より、医療保険各法に基づく出産育児一時金等の支給額及び支給方法について見直しがされることになりました（なお、見直しの対象となるのは、平成２１年１０月１日以降に出産をされた方となります）。
つきましては、制度の見直しの概要、Ｑ＆Ａ、専用請求書や関係法令等の必要な情報を掲載いたしましたので、ご参照ください。
１．制度の見直しについて
(1)制度の見直しの概要
http://www.mhlw.go.jp/za/0831/a63/a63-11.pdf
(2)「出産育児一時金等の医療機関等への直接支払制度」実施要綱
http://www.mhlw.go.jp/za/0831/a63/a63-12.pdf
(3)「出産育児一時金等の医療機関等への直接支払制度」事務フロー概要
http://www.mhlw.go.jp/za/0831/a63/a63-13.pdf
２．直接支払制度を利用される皆様（被保険者や妊産婦の方）へ
(1)出産育児一時金の見直しについてのＱ＆Ａ（被保険者等向け）
(2)出産育児一時金の見直しの周知・広報用チラシ
(3)直接支払制度利用意思表示カード
直接支払制度の利用を希望される方が、病院などにその旨の申し出をしやすくするために、意思表示カードを作成いたしました。病院などの窓口でこのカードと保険証を提示し申し出てください（なお、このカードを提示しなければ直接支払制度が利用できないというものではありません）。
http://www.mhlw.go.jp/za/0831/a63/a63-00.html
23．新型インフルエンザに関する報道発表資料
厚生労働省2009年9月1日
新型インフルエンザ患者の死亡について（北海道）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/08/dl/infuh0831-02.pdf
新型インフルエンザ重症患者の発生について（愛知県）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/08/dl/infuh0831-03.pdf
新型インフルエンザ重症患者の発生について（静岡市）
http://www.mhlw.go.jp/kinkyu/kenkou/influenza/houdou/2009/08/dl/infuh0831-01.pdf
http://fcm-news.blog.so-net.ne.jp/2009-09-01